乱視とは
屈折異常のひとつで、角膜が凹凸に歪んでいることから、眼球に入った光がどこにも焦点の合わない状態です。極端に眼が疲れやすく物が二重、三重に見えるのが特徴です。
外国為替証拠金取引にウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズ、カール・メンガー、レオン・ワルラスの3人の経済学者が、ほぼ同時に、且つ独立に限界効用理論に基づく経済学の体系を樹立し、新古典派経済学の創始者となった。以後、マルクス経済学以外の流派が労働価値説を自らの理論の核とすることはほとんどなくなった。そして、イアン・スティードマンをはじめとするネオ・リカーディアンによる労働価値説不要論が有名になった1970年代後半以降は、労働価値説を放棄するマルクス経済学者も出てきている。
ラテン語のalienato(他人のものにする)に由来する疎外概念は、経済、社会、歴史的には、客体として存在するようになったものを操作する力を主体が失っている状態のことを指す。たとえば、あるものが私とは無関係であるという場合、そのあるものに対して私は無力なものとして疎外されていることになる[2]。この疎外を克服することによって、人間はその本来の自己を取り戻し、その可能性を自己実現できるものとされる[3]。
外国為替の経済学者カール・マルクスは、この疎外Entfremdungという用語をゲオルク・ヘーゲル『精神現象学』（1807年）から継承し、またフォイエルバッハの、神が人間の善性を客体化したものである限り、それだけ人間は貧しくなる（「キリスト教の本質」）という思想も取り入れて、経済学用語に鋳直した。
ローマの建国神話に深く関係する軍神マルスにちなんだ個人名で、略称を用いる際は「M・ポルキウス・カトー」のように「M」を使う。そもそもローマ人の個人名はバリエーションに乏しいが、その中でもマルクスは建国神話の影響からか特に多く使われる個人名の一つとなっていた。この名前はそのギリシア語系が福音書の著者とされる人物マルコの名前であったことから以後のキリスト教圏の命名にもひろく影響を与え、英語のマーカス(Marcus)やマーク(Mark, Marc)、ドイツ語のマルクス(Markus)、イタリア語のマルコ(Marco)といった形で受け継がれた。ドイツ語ではさらにマルクス(Marx)として姓にも転じ、この姓を持つカール・マルクスの与えた社会的影響力の大きさなどから日本語で単に「マルクス」といった時にはカール・マルクスを指すことが多くなった。
なお、前述の通りローマ人にマルクスの個人名を持つ者は多いが、ほとんどは他のローマ人同様、家族名や氏族名で呼ばれ、個人名「マルクス」は強調されない。マルクスの名がよく知られているのは、ウィリアム・シェイクスピアの戯曲で知られるマルクス・アントニウス、同時代に同じ家族名を持つデキムス・ブルートゥスがいるマルクス・ブルートゥス、通常家族名を省略されて呼ばれるマルクス・アウレリウスなどに限られる。
通常、財貨・サービスは何らかの形で各個人に満足感を与えるものであることから、限界効用が負になることは考えられない。しかしながら余暇の減少を伴う労働供給や煤煙、粉塵、騒音などの負の公共財については、限界非効用が問題になる。近代経済学においては、物の価値を効用ではかる効用価値説を採用し、消費者の行動は、予算の制約のもとで効用を最大にするように消費するとされる。また利潤の最大化をめざす企業部門に対し、家計部門は効用の最大化をめざすものと仮定される。一方、マルクス経済学においては、物の価値を労働ではかる労働価値説を採用している。
尚、価格のあらわす希少性は、効用とは区別すべき概念である。伝統的には水とダイヤモンドを例として価値と価格のパラドックスを問題にしたアダム・スミスがいる。水はそれなしで人間が生きていけないほど効用の大きなものであるが、豊富に供給されているためその限界効用（後述）は小さくなっており、市場価格は非常に安いものとなっている。一方、ダイヤモンドは単なる装身具であり、水に比べて効用は小さいが非常に希少であるため限界効用が大きく市場では高い価格で取引される。これが水のない砂漠であれば、人は容易に一杯の水のためにダイヤモンドを手放すであろう。水に希少性が出てきたのでダイヤモンドの限界効用を上回ってしまうためである。
効用を測定する方法としては、基数的効用（Cardinal Utility）と序数的効用（Ordinal Utility）とがある。前者が効用の大きさを数値（あるいは金額）として測定可能であるとするのに対して、後者は効用を測定不可能ではあるが順序付けは可能であるとする点で異なり、両者の違いは、これは効用の可測性の問題として、効用の概念の発生当初から議論の対象であった。
当初は基数的効用の考えが主流であり、効用は測定可能で、各個人の効用を合計すれば社会の効用が計算され、また、異なる個人間で効用を比較したり足し合わせることも可能であると考えられた。
しかし、効用の尺度として客観的なものを見出すことができなかったため、現在では多くの経済学者が、「ある選択肢が、他の選択肢より好ましいかどうか」という個人の選好関係をもとに、より好ましい財の組み合わせはより大きな効用をもつ、という意味での序数的効用によって効用を考えている。序数的効用では効用は主観的なもので、異なる個人間で比較することも、各個人の効用を足し合わせて社会全体の効用を測定することもできないとされる。尺度水準を参照のこと。
財の追加的一単位の消費による効用の増加分を限界効用と呼ぶ。限界効用は、消費量が増加するにつれて減少すると考えられ、これを「限界効用逓減の法則」と呼ぶ。
例えば、ビールの好きな人であれば、最初の一杯のビールは非常にうまく感じられるが、二杯目のビールは最初の一杯ほどはうまくない、三倍目、四杯目となるにつれうまさ（効用）は減少してゆき、最後は酔いつぶれてしまうか、腹が満杯で飲めなくなってしまう。そうなると追加的に供給されるビールは無効用ということになってしまう。同じ一杯のビールが、何倍目に飲まれるかで効用が違ってくる。これは多くの財・サービスについてあてはまるとされる。したがって効用関数（消費量と効用の大きさの関係を表す関数）のグラフでは、効用曲線は右上がりであるが、伸び率は次第に鈍化する。 この法則は基数的効用 に基づく。
労働の供給において限界非効用が問題になるのは、労働供給のために休息や余暇のための時間が減少し、休息や余暇から得られる満足感が犠牲にされると考えられるからである。したがって、労働の限界非効用は、余暇の限界効用に負符号をつけたものと考えることができる。
マルクス経済学では、労働における自己実現を妨げるものとして、ラテン語のalienato(他人のものにする)に由来する疎外された労働が語られている。
近代的・私的所有制度が普及し、資本主義市場経済が形成されるにつれ、人間と自然が分離し、資本・土地・労働力などに転化する。それに対応し本源的共同体も分離し、人間は資本家・地主・賃金労働者などに転化する。同時に人間の主体的活動であり、社会生活の普遍的基礎をなす労働過程とその生産物は、利潤追求の手段となり、人間が労働力という商品となって資本のもとに従属し、ものを作る主人であることが失われていく。また機械制大工業の発達は、労働をますます単純労働の繰り返しに変え、機械に支配されることによって働く喜びを失わせ、疎外感を増大させる。こうしたなかで、賃金労働者は自分自身を疎外（支配）するもの（資本）を再生産する。